エジプト日本科学技術大学（E-JUST）トップマネージメントのご紹介

アムル・アドリー学長

日本の皆さま、このE-JUST日本語ウェブページを通じ、E-JUST新学長としての最初のメッセージを発信できることを心から嬉しく思います。本E-JUST日本語ウェブページは、日本のパートナーの皆さまへ、E-JUSTの情報を届けられる素晴らしいチャンネルです。 2021年12月に行われた第23回理事会において、E-JUST戦略計画2021-2025が承認されました。本計画において、E-JUSTが日本のパートナーとの連携によって、エジプトおよびアフリカ、中東地域に対し、質の高い教育を提供すること、最先端研究のハブとなること、さらに、産業振興に向けてのシンクタンクとなっていくことが示されています。そして、E-JUSTは日本の教育および研究のグッドプラクティスから学び、日本式教育を導入・実践し、日本の科学技術イノベーションをこの地に伝える架け橋となることを目指します。特に、近年急速に変化するテクノロジー主導の時代において、国際標準の質の高い高度人材育成や付加価値のある産業部門の強化は、各国の経済発展に貢献するだけでなく、2030年の国連SDGsの実現のために不可欠だと考えています。 E-JUSTは多様性、パートナーシップ、Win-Winコラボレーションを重要視しており、常に日本の協力大学やJICA関係者、産業界のリーダーとの意見や経験の交換・共有を大事にしています。この点において、E-JUSTは、日本の教育的および文化的側面を多くのエジプトおよびアフリカの機関や研究者に広め、多様な効果を創出する一助になっていると自負しております。 最後に、今後もアレキサンドリアのニューボルグエルアラブ市にあるE-JUSTを、エジプト人と日本人が誇りに思える大学にするため努力を惜しみません。また私たちは、充実した教育・研究施設、素晴らしい寮、スポーツ施設を有しており、今後もより多くの日本の皆さまがE-JUSTにいらっしゃることを心よりお待ちしています。

E-JUSTは、多様性、パートナーシップ、フェアプレイ、Win-Winコラボレーション、経験の交換・共有を大事にしています。
この価値観に基づき、私たちは日本の協力大学、JICAの専門家をはじめ、様々な形態の協力、共同研究活動等から得た知見を、エジプトのみならず中東、アラブ、アフリカの高等教育機関と共有することに全力で取り組んでいます。

今後も、日本人とエジプト人が、エジプト、アレキサンドリア近郊のニューボルグエルアラブ市にあるE-JUSTを、誇りに思えるような大学にするため日々邁進していきたいと思います。多くの日本の皆様がE-JUSTにお越しいただける日を楽しみにしています。

ゴハリ前学長による「E-JUSTのご紹介」（日本語字幕付き）
>>> 一般社団法人日本オープンオンライン教育推進協議会（JMOOC）オンラインワークショップでの講演ビデオ（外部サイト）

鈴木正昭第一副学長（国際・地域連携担当）

「エジプト日本科学技術大学（E-JUST）」設立プロジェクトに参加して早10年になります。最初は東工大の現役教授として、設立当初から年に数回現地を訪問して協力してきました。2014年に定年退官してからは副学長として現地に赴任して早6年が過ぎました。E-JUSTはエジプトのトップクラスの研究大学になりました。

エジプトをはじめとするアラブの国々は、地理的にも文化的にも宗教的にも日本から最も遠いところにあります。それゆえ誤解も生じています。例えば、アラブの国の争いのニュースで「ジハード」という言葉を聞いたことがあると思います。これは「聖戦」と訳されているのですが、ジハードは、イスラム教の最も重要な教え、「神様のために良いことを奮闘努力する」という意味です。「聖戦」もジハードの一部ですが、本来のイスラムの心を理解する上での障害になっています。ほとんどの人々は神様を信じて奮闘努力し、人のことを思いやる優しい人たちです。E-JUSTの先生も学生もジハードして、研究に勉強に励んでいます。

E-JUSTは日本とエジプトの協力の賜物です。エジプト政府は今後とも日本の様々な分野への協力に強い期待を寄せています。E-JUSTは理工系分野に限らず、文系分野もカバーしています。若い方々にとって、E-JUSTへの留学は異なる文化の中で勉強していただくまたとない機会となるでしょう。一般の方々にも、ピラミッド観光とともに、歴史あるアレキサンドリア近郊のE-JUSTをぜひ見ていただきたいと思います。

E-JUSTの特徴

日本型工学教育の導入（研究室中心、講義・演習・実験一体型教育）
充実した研究・教育機材
エジプトの他の国立大学にはない学部共通のリベラルアーツ教育の導入
日本語、日本文化、平和学が学部共通必須科目
日本企業を含めたインターンシップの導入と就業支援
博士課程学生の短期訪日プログラムの実施
英語が教授言語、大学院生の2割近くがアフリカ留学生という国際的な教育環境